京都大原記念病院グループリハビリスタッフのあんなことこんなこと

そんなこと

橋本

シーズンが…

2018年6月19日(火)

今年も出張のシーズンが始まりました。

5月の末からちょびっと日帰りの出張が始まり、先々週から泊りがけが始まり、明日からまた出かけます。

 

例年だと養成校の先生方と話す内容と言うのは、最近の学生事情や、学卒セラピスト事情がほとんどなんですが、今年以降しばらくは先生方に提案をしていこうと考えています。

 

当グループは実習施設としても、就職先としても教育体制がそれなりに整っていると、各養成校から評価していただいていることが多いのですが、「教育体制が整っている」っていうのはなかなかの曲者です。

我々に限らずどこの医療機関でも教育体制がある程度整わないことには、と考えているとは思いますし、先生方からすれば教え子の後の面倒をしっかり見てくれるところに送り出したいと考えるのも人情だと思います。

 

ですが実際に教育体制を「整える」ことであるいは「整えない」ことでどれほどの差異があるかはわかりませんが、「整える」ことでなかなか自立できない人間が多めに集まってきているのではないかと(私は)疑っています。就職にあたり「教育体制」を軸に考えると、「ないと困る」「ないならないなりに何とかしてみる」「何も考えていない」の3パターンに人を大別できそうです。

「ないと困る」と言う人は何時までたっても「教えてもらう」ことが大前提で、何時までたっても「教える」立場に変わることなど考える事もない人が多く、先々「いると困る」人になる可能性が高そうです。

 

しかも卒後教育体制の充実を就職先決定の選択肢の一つとすることで、在学中に勉強しない学生が物凄く多くなっています。

卒後教育と言うのはあくまでも学校での基礎教育の上に成り立つ臨床・応用の場であるべきなのに、学校で勉強しなくてもまた卒業後に教えてもらえると考える学生が多いんです。

そんなことはないと言う人もいるでしょうが、現実に「ここなら基礎からしっかり教えてもらえると思って」という学生が多数いますから。

 

ですから先生方には「教育体制」を選択肢の一つとして考えるのはやめてほしいとお願いしたいです。「教育体制」そのものを評価されるべきは学校であって、医療機関と言う事業所ではないはずです。事業所ですから「教育」ではなく事業の「将来性」や「確実性」「経済性」で評価されるべきではないでしょうか。

 

先にも書きましたようにそれでも「教育」は必要なので出来うる限り体制を整えますが、学校と違い「教育」そのものが目的ではなく事業目的達成のための一つの手段としての「教育」なので、「事業」と「経済性」という観点からするとないならないに越したことはないわけです。その点の有無や充実性で就職を選択するのは「百害あって」みたいに思えます(これが大学病院となるとまた話が違いますね。あれはあくまでも教育のための病院事業ですから)。

 

ところで昨日の地震近畿にお住いの皆さんのところはいかがでしたか?

私はちょうど出勤してリハビリテーションセンターに足を踏み入れたところで地震が来たわけですけど、建物の構造上の問題なのか、ほぼ音だけで揺れをあまり感じなかったんです。すでに数十人が出勤していてその場にいたんですけど、揺れないもんだから「なんだ?」みたいな感じで携帯の緊急通報がなければ「朝っぱらから工事か?」なんて勘違いしそうでした(院内でも場所によっては結構揺れたらしいですけど)。

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